使用警語：中文譯文來源為 Google 翻譯，僅供參考，實際內容請以英文原文為主
青木 哲 - 取締役副社長
それでは、２００６年度第２四半期及び上半期の連結決算概要についてご説明させていただきます。
まず、当第２四半期についてですが、売上台数は、二輪事業では、インドやブラジルなどで販売が好調に推移したことにより、インドネシアの市場環境の悪化影響などがありましたが、２８１万６，０００台と前年同期に比べ１３．１％の増加となりました。四輪事業では、主に北米、中国及びインドなどで販売が好調に推移したことにより、８８万４，０００台と６．０％の増加となりました。汎用事業では、北米やアジアで販売が増加したことにより１１８万７，０００台と４．０％の増加となりました。
売上高につきましては、２兆６，３０８億円と前年同期に比べ１２．５％の増収となり、すべての事業及びすべての海外地域で増収となっております。営業利益は増収に伴う利益の増加やコストダウン効果に加えて、円安による為替影響などの増益要因により、機種構成の変化、原材料価格の高騰影響、販管費の増加及び研究開発費の増加などの減益要因はありましたが、１，９３０億円と１８．６％の増益となりました。
税引前利益は、営業外収支に含まれるデリバティブの時価評価額の変動などにより１，５８８億円と６．２％の減益となりました。関連会社持分利益は、中国における四輪事業での販売増加などにより２７４億円と５．３％の増益となりました。当期純利益は１，２７９億円と４．３％の減益、１株当たり当期純利益は７０円５銭と３．３％の減少となりました。
売上高及び営業利益は第２四半期として過去最高を更新いたしました。
次に、当上半期についてですが、売上台数は、二輪事業では５１９万６，０００台と前年同期に比べ２．５％の増加となりました。四輪事業では、１７８万台と６．３％の増加となりました。汎用事業では、２９１万１，０００台と１１．０％の増加となりました。
売上高につきましては、５兆２，３０５億円と前年同期と比べ１３．７％の増収となりました。営業利益は３，９６５億円と１９．１％の増益、税引前利益は３，４５８億円と１０．３％の増益、関連会社持分利益は５７６億円と２２．１％の増益、当期純利益は２，７１３億円と１１．０％の増益となりました。また、１株当たり当期純利益は１４８円５２銭と１２．２％の増加となりました。
売上高、営業利益、税引前利益、関連会社持分利益、当期純利益及び１株当たり当期純利益は上半期として過去最高を更新いたしました。
次に、２００６年度の連結業績見通しについてご説明をさせていただきます。
売上高は１１兆円、営業利益は８，２００億円、税引前利益は７，４５０億円、関連会社持分利益は１，０１０億円、当期純利益は５，５５０億円を目標として進めてまいります。１株当たり当期純利益は３０４円３３銭を予定しております。見通しを算出する際に当たっての為替レートですが、下期平均で１米ドル１１５円、１ユーロ１４５円、通期平均で１米ドル１１５円、１ユーロ１４５円を前提としております。
なお、７月２６日に発表いたしました通期見通しと比べますと、売上高は３，０００億円、営業利益は７００億円、そして税引前利益は１００億円の増加、関連会社持分利益は２０億円の減少、当期純利益は５０億円の増加となっております。
以上が連結業績見通しでございます。
続きまして、２００６年度の単独決算の概要についてですが、売上高は１兆９，１４４億円と前年同期に比べ６．１％の増収となりました。営業利益は９１３億円と２４．６％の減益、経常利益は１，５１６億円と３．５％の減益、中間純利益は１，２７２億円と２６．６％の減益となりました。
売上高は上半期として過去最高を更新いたしました。
次に、２００６度の単独業績見通しですが、売上高は４兆１００億円、営業利益は２，０００億円、経常利益は３，２５０億円、当期純利益は２，６５０億円を目標として進めてまいります。なお、７月２６日に発表いたしました通期見通しからの変化はご覧のとおりでございます。
次に、株主還元についてご説明をいたします。
まず、当年度の１株当たり配当金ですが、本日開催の取締役会において、２００６年度の中間配当金は１株当たり３０円とすることを決議いたしました。また、より機動的な株主還元を目的として四半期配当を実施することとし、当第３四半期の配当基準日については、２００６年１２月３１日とすることを決議いたしました。
当第３四半期末配当金は１株当たり１７円、期末配当金は１株当たり１７円をそれぞれ予定しております。年間配当金につきましては、１株当たり６４円を予定しております。
なお、当社は２００６年７月１日をもって株式１株につき２株の割合で株式分割をいたしました。株式分割前では、中間配当金は１株当たり２０円増配の６０円、年間配当金は２８円増配の１２８円に相当いたします。
また、自己株式の取得の実績につきましては、ご覧のとおりでございます。
それでは、決算の詳細につきまして、取締役事業管理本部長の池よりご説明をさせていただきます。
池 史彦 - 取締役事業管理本部長
それでは、２００６年度の連結決算につきまして、今回から若干フォームを変えさせていただきますけれども、第２四半期と上半期の実績をあわせてご説明させていただきます。
まず、当第２四半期の連結売上高は、主に北米やアジアの四輪事業での増加により、２兆６，３０８億円と前年同期に比べ２，９３２億円、１２．５％の増収となりました。なお、為替換算影響を除く事業別売上高の増減額はご覧のとおりでございます。
また、当上半期連結売上高は５兆２，３０５億円と、前年同期に比べ６，２８３億円、１３．７％の増収となりました。
続きまして、事業別の連結業績を説明させていただきます。
売上高につきましては、外部顧客とセグメント間の合計でご説明申し上げます。
まず、二輪事業でございますが、当第２四半期の売上高台数は、主にインドやブラジルでの好調な販売により、市場が落ち込んだインドネシアの持分法適用会社向け生産用部品の減少などはありましたが、２８１万６，０００台と前年同期に比べ３２万７，０００台、１３．１％の増加となりました。なお、この売上台数に含まれていない持分法適用会社に生産用部品を供給していないＨｏｎｄａブランドの二輪車は約５６万台となっております。
また、当上半期の売上台数は、５１９万６，０００台と前年同期に比べ１２万６，０００台、２．５％の増加となりました。
当第２四半期の売上高は、売上台数の増加や為替換算上の増加などにより、３，３５５億円と前年同期に比べ１６．６％の増収となりました。営業利益は、増収に伴う利益の増加や円安による為替影響などの増益要因もあり、販管費の増加などの減益要因はありましたが、３２０億円と８．３％の増益となっております。営業利益率は９．６％となっております。
また、当上半期の売上高は６，４５６億円と前年同期に比べ１７．２％の増収、営業利益は４５２億円と１３．２％の増益、営業利益率は７．０％となっております。
次に、四輪事業でございますが、当第２四半期の売上台数は北米での「Ｃｉｖｉｃ」や「Ｆｉｔ」などの好調な販売を背景とした売上台数の増加や、中国の持分法適用会社向け生産用部品の売上が増加したことなどにより、８８万４，０００台と５万台、６．０％の増加となりました。また、当上半期の売上台数は１７８万台と前年同期に比べ１０万６，０００台、６．３％の増加となりました。
当第２四半期の売上高につきましては、売上台数の増加や為替換算上の増加などにより、２兆９８８億円と前年同期に比べ１０．９％の増収、営業利益の増収に伴う利益の増加、主に北米での値上げ影響、コストダウン効果や販管費の減少に加えまして、為替影響などの増益要因により、機種構成の変化や原価低減効果を上回る原材料価格の高騰影響などの減益要因はありましたが、１，３０８億円と２９．５％の増益となっております。営業利益率は６．２％となっております。
また、当上半期の売上高は４兆１，９４４億円と前年同期に比べ１２．２％の増収、営業利益は２，８０９億円と２０．０％の増益、営業利益率は６．７％となっております。
汎用事業につきましては、当第２四半期の売上台数は１１８万７，０００台と４万６，０００台、４．０％の増加となりました。これは、主に北米やアジアにおける汎用エンジンの販売の増加などによるものでございます。
また、当上半期の売上台数は２９１万１，０００台と前年同期に比べ２８万８，０００台、１１％の増加となりました。
汎用事業及びその他の事業と第２四半期の売上高につきましては、汎用事業の売上台数の増加や為替換算上の増加などにより、１，０００億円と前年同期に比べ１７．３％の増収、営業利益は増収に伴う利益の増加などに加えて、為替影響などの増益要因もあり、販管費の増加などの減益要因はありましたが、７４億円と前年同期並みとなっております。営業利益率は７．５％となっております。
また、当上半期の売上高は２，０８５億円と前年同期に比べ１８．５％の増収、営業利益は１８４億円と２９．１％の増益、営業利益率は８．９％となっております。
金融サービス事業でございますが、当第２四半期の売上高は、北米での四輪事業の拡大に伴う保有債権の増加による売上の増加や、為替換算上の増加などにより９８９億円、２９．７％の増収となっております。
営業利益は事業拡大に伴う保有債権の増加による売上の増加や、為替影響などの増益要因はありましたが、調達金利の上昇や販管費の増加などの減益要因により、２２６億円と前年同期に比べ８．７％の減益となっております。営業利益率は２２．８％となっております。
また、当上半期の売上高は１，８９８億円と前年同期に比べ３０．２％の増収、営業利益は５１８億円と１６．３％の増益、営業利益率は２７．３％となっております。
続きまして、所在地別のセグメント情報をご説明いたします。
まず、国内及び海外向け売上を含む日本でございますが、当第２四半期の売上高は、四輪事業の海外向け売上が増加したことなどにより、国内四輪売上の減少などはありましたが、１兆１，７５８億円と前年同期に比べ９％の増収となっております。営業利益は増収に伴う利益の増加、コストダウン効果に加えて、為替影響などの増益要因により、販管費の増加などの減益要因はありましたが、６８９億円と９．６％の増益となっております。営業利益率は５．９％となっております。
また、当上半期の売上高は２兆２，８５１億円と前年同期に比べ６．８％の増収、営業利益は１，１７９億円と７％の増益、営業利益率は５．２％となっております。
北米につきましては、当第２四半期の売上高は、四輪事業で売上が増加したことや、為替換算上の増加などにより、１兆４，２１０億円と前年同期に比べ１２．５％の増収となっております。営業利益につきましては、増収に伴う利益の増加、四輪事業での値上げ影響、販管費の減少に加えて為替影響などの増益要因により、原材料価格の高騰影響、インセンティブの増加や機種構成の変化などの減益要因はありましたが、９５７億円と３９．７％の増益となっております。営業利益率は６．７％となっております。
また、当上半期の売上高は２兆８，８８９億円と前年同期に比べ１５％の増収、営業利益は２，１０２億円と４８．８％の増益、営業利益率は７．３％となっております。
欧州につきましては、当第２四半期の売上高は、主に四輪事業で売上が増加したことや、為替換算上の増加により３，１０７億円と前年同期に比べ１６．４％の増収となっております。営業利益につきましては、増収に伴う利益の増加、コストダウン効果に加え、為替影響などの増益要因により機種構成の変化などの減益要因はありましたが、９０億円と８２億円の増益となっております。営業利益率は２．９％となっております。
また、当上半期の売上高は６，３５９億円と前年同期に比べ１２．７％の増収、営業利益は１５５億円と１４．３％の増益、営業利益率は２．４％となっております。
次に、アジアでございますが、当第２四半期の売上高は、すべての事業で売上が増加したことや為替換算上の増加などにより３，１３５億円と前年同期に比べ３５．６％の増収、営業利益は増収に伴う利益の増加などに加えて、為替影響などの増益要因もあり、販管費の増加などの減益要因はありましたが、１８２億円と１５．４％の増益となっております。営業利益率は５．８％となっております。
また、当上半期の売上高は６，０１０億円と、前年同期に比べ２９．９％の増収、営業利益は３７６億円と７．７％の増益、営業利益率は６．３％となっております。
なお、アジアでは、当社の子会社に加えまして、多くの持分法適用会社がございますが、これらの会社の利益は当社の関連会社持分利益として当期純利益に反映されております。
当第２四半期で、当社の関連会社持分利益は、主に中国四輪事業での増加により２３２億円と前年同期に比べ１０．８％の増益となりました。また、当上半期の関連会社の持分利益は４５８億円と、前年同期に比べ２９．７％の増益となりました。なお、それらの持分法適用会社の営業利益、当期純利益については、お手元の資料、ご覧のとおりでございます。
南米、中近東、アフリカ、大洋州などのその他の地域でございますが、当第２四半期の売上高は、すべての事業で売上が増加したことや、為替換算上の増加などにより１，９６３億円と前年同期に比べ３３．８％の増収、営業利益は増収に伴う利益の増加に加えて、為替影響などの増益要因もあり、販管費の増加などの減益要因もありましたが、２１４億円と４１．５％の増益となっております。営業利益率は１０．９％となっております。
また、当上半期の売上高は３，７３２億円と前年同期に比べ４１．５％の増収、営業利益は３６６億円と２７．４％の増益、営業利益率は９．８％となっております。
続きまして、税引前利益の増減要因についてご説明いたします。
当第２四半期の前年同期と比べた１０５億円の減益要因でございますが、売上高変動及び構成差等につきましては、すべての事業、すべての海外地域での増収に伴う利益の増加や、主に北米での値上げ影響などの増益要因により、機種構成の変化、北米などでのインセンティブの増加などの減益要因はありましたが、３１億円のプラスとなりました。
コストダウンにつきましては、原価低減効果を上回る原材料価格の高騰影響もあり、材料変動等で１５億円のマイナス、労務費の増加で６７億円のマイナスとなり、合わせて８３億円のマイナスとなりました。
販管費の増加により影響は、品質関連費用、広告宣伝費や販促費の減少などの増益要因はありましたが、売上増に伴う販売費や保管料の増加や、原油価格高騰に伴う運賃の増加などの減益要因によりまして４０億円のマイナスとなっております。
研究開発費の増加による影響は４１億円のマイナス、営業利益段階の為替影響は４３７億円のプラスとなっております。
営業外収益と費用をネットいたしました営業外収支は、デリバティブの時価評価に関する損益でマイナスの５０２億円、それ以外でプラスの９３億円、合わせて４０８億円のマイナスとなっております。このデリバティブ時価評価を除く＋９３億円の内訳でございますが、売上入金レート差による影響額でマイナスの５５億円、金利スワップコストの減少などで＋１４９億円となっております。
為替影響についてですが、営業利益段階の＋４３７億円、営業外収支の－５５億円を合わせまして、税引前利益に与える為替影響は合計でプラスの３８１億円となっております。このプラスの３８１億円の為替影響を外貨建て取引から発生する実質為替影響と財務諸表の円換算時に生じる為替換算差による影響に分けてご説明いたします。
まず、実質為替影響でございますが、売上レート差による影響＋３０７億円及び売上入金レート差による影響－５５億円で、合計＋２５１億円となっております。通貨別の詳細はご覧のとおりでございます。
次に、為替の換算差でございますが、対米ドルの影響に加えまして、ブラジルレアル、カナダドルなどの影響によりまして、プラスの130億円となっております。
続きまして、デリバティブの時価評価損益の変動の内訳でございますが、為替ヘッジで１５億円のマイナス、金利スワップにつきましては、金融事業における金利変動リスクを低減するための金利スワップの時価評価が、前年同期においては金利上昇により評価益でありましたのに対して、当第２四半期においては、金利低下により評価損となったこともあり、３７２億円のマイナスとなりました。また、株式転換権などにつきましては１１３億円のマイナスとなっております。
次に、当上半期の前年同期と比べた３２１億円の増益要因でございますが、売上変動及び構成差等につきましては、すべての事業、すべての海外地域での増収に伴う利益の増加や、主に北米での値上げ影響などの増益要因によりまして、機種構成の変化、北米などでのインセンティブの増加などの減益要因はありましたが、１２２億円のプラスとなりました。
コストダウンにつきましては、原価低減効果を上回る原材料価格の高騰影響が大きく、材料変動等で７０億円のマイナス、労務費の増加で１２２億円のマイナスとなり、合わせて１９２億円のマイナスとなりました。販管費の増加による影響は、品質関連費用や販促費の減少などの増益要因がございましたが、広告宣伝費の増加や売上増に伴う販売費や保管料の増加、原油価格高騰に伴う運賃の増加などの減益要因によりまして２３１億円のマイナスとなっております。
研究開発の減少による影響は２０億円のプラス、営業利益段階での為替影響は９１４億円のプラスとなっております。
営業外収益と費用をネットしました営業外収支は、デリバティブ時価評価に関する損益で－５４１億円、それ以外でプラスの２２８億円と、合わせて３１２億円のマイナスとなっております。このデリバティブ時価評価を除く＋２２８億円の内訳でございますが、売上入金レート差による影響額でプラスの４６億円、金利スワップコストの減少などでプラスの１８１億円となっております。
為替影響につきましては、営業利益段階の＋９１４億円、営業外収支の＋４６億円を合わせまして、税引前利益に与える為替影響は合計でプラスの９６１億円となっております。
当上半期の為替影響及びデリバティブ評価損益の詳細につきましては、先ほどの資料明細を再度ご確認ください。
続きまして、連結のキャッシュ・フローについてご説明いたします。
２００６年度上半期の連結キャッシュ・フローは、営業活動においては当期純利益でプラスの２，７１３億円、減価償却費でプラスの１，５５５億円など、合計でプラスの４，５４９億円となっております。投資活動につきましては、設備投資から未払いの増減を加味いたしました有形固定資産購入額でマイナスの２，８２２億円、金融子会社保有債権の増加でマイナスの５，０６４億円など、合計でマイナスの７，６９５億円となっております。
財務活動ではプラスの３，５０２億円となっており、為替影響の＋９４億円と合わせまして、現金及び現金等価物の９月末残高は７，９２４億円と、期首残高に比べまして４５１億円増加しております。
設備投資でございますが、当上半期の実績は２，７０９億円と前年同期に比べ１，０１１億円増加いたしました。これは、主に四輪事業において北米での新機種投資やパワートレインなどの能力拡大のための投資に加えまして、日本での研究開発投資などによるものでございます。事業別の内訳、その他の増減額についてはお手元の資料に記載のとおりでございます。
続きまして、連結の業績見通しについてご説明いたします。
売上台数ですが、二輪事業は１，０７１万台と前年度と比べますと４３万９，０００台の増加を計画しております。なお、持分法適用会社に生産や部品を供給していないＨｏｎｄａブランド二輪車は、約３０２万台と増加する見通しでございます。
四輪事業は、３７０万台と前年度に比べますと３０万９，０００台の増加を計画しております。汎用事業は、６５２万５，０００台と前年度と比べますと３７万９，０００台の増加を計画しています。
売上高、営業利益、税引前利益、関連会社持分利益及び当期純利益は、お手元の資料にご覧のとおりでございます。
前年度実績から、税引前利益の増減要因につきましては、前期に含まれております厚生年金基金代行返上益１，３８０億円を除いたところからご説明いたしますと、売上変動及び構成差等で１，６９９億円のプラス、コストダウン効果については原材料価格の高騰影響もあり１２６億円のマイナス、販管費の増加による影響については８９３億円のマイナス、研究開発費の増加については３４７億円のマイナス、為替影響で５５８億円のプラス、営業外収支については２０７億円のマイナスを想定しております。
なお、前回、７月２６日に発表いたしました通期見通しからの税引前利益の増減要因の変化につきましては、お手元の資料にご覧のとおりでございます。
設備投資につきましては、前提となる為替レートの変更による増加影響がございまして、それが約１００億なんですが、北米新工場の土地取得、生産能力、拡大投資など都合２００億円の増加を見込んでおりまして、５，９００億円を見込んでおります。
減価償却費は３，０００億円、また研究開発費は５，４５０億円を計画しております。
以上が連結業績の見通しの概要でございます。